WH069.ウィーン会議：生きたヨーロッパのパズル

 

【１９世紀ヨーロッパの国際秩序とウィーン体制：ナポレオン戦争の終焉から多民族国家の危機と新たな勢力均衡まで】

【１．序論：ナポレオン戦争がヨーロッパにもたらした衝撃と「戦後処理」の不可避性】 １８世紀末のフランス革命に端を発し、その後のナポレオン・ボナパルトの台頭によって引き起こされた一連の戦争は、ヨーロッパ全土の国境線を暴力的に書き換え、既存の社会秩序を根本から揺るがす未曾有の歴史的事件であった。ナポレオン戦争は、単なる各国の領土の奪い合いや王朝間の覇権争いにとどまるものではなかった。フランス革命が生み出した「自由主義」や、国民が主権を持つという「ナショナリズム（民族主義）」といった近代的なイデオロギーを、フランス軍の進軍とともにヨーロッパ各地へ物理的に伝播させる決定的な契機となったのである 。フランス軍が進行し、あるいは支配下に置いた地域では、古くからの封建的特権が打破される一方で、外国による支配に対する現地住民の民族的覚醒が強く促された。

１８１４年、ヨーロッパ諸国が結集した「ライプツィヒの戦い（諸国民の戦い）」において致命的な敗北を喫したナポレオンが退位させられると、四半世紀近くにわたる激しい戦乱によって極度に疲弊したヨーロッパには、崩壊した国際秩序を再構築するという極めて困難かつ喫緊の課題が突きつけられた 。この大規模な戦後処理のために開催されたのが、１８１４年秋から１８１５年にかけて行われた「ウィーン会議」である 。本稿では、このウィーン会議における各国の複雑な思惑、会議の紛糾と劇的な妥結の過程、そして成立した「ウィーン体制」が内包していた構造的な矛盾と限界について、歴史的背景を緻密に紐解きながら網羅的に解説する。

【２．ウィーン会議の開幕と「踊る会議」：各国のエゴイズムと停滞の深層】 

ウィーン会議は、オーストリアの有能な外相（後に宰相となる）クレメンス・フォン・メッテルニヒの主導のもとで開催された 。オーストリア皇帝フランツ１世をホスト役として、ロシア皇帝アレクサンドル１世、プロイセン国王フリードリヒ・ヴィルヘルム３世をはじめ、ヨーロッパ中の君主、有力な政治家、外交官がオーストリアの首都ウィーンに一堂に集結した。しかし、会議の本来の目的が平和の回復と安定した秩序の構築であったにもかかわらず、各国の利害関係は初日から激しく対立した。

会議において最大の焦点にして最大の難関となったのは、ナポレオンによって恣意的に再編されていた領土の分割問題、とりわけ「ポーランド・ザクセン問題」と呼ばれる東欧・中欧の覇権をめぐる対立であった。ナポレオン打倒に最大の軍事的貢献をしたと自負するロシア帝国は、ナポレオンがかつて建国したワルシャワ大公国（現在のポーランドを中心とする地域）の全域を自国の領土として併合することを強硬に主張した。そしてプロイセン王国は、ロシアのこの要求を支持する見返りとして、自国に隣接するザクセン王国の全土を自国に併合させることを要求したのである。これに対し、ロシアの過度な西方への勢力拡大とプロイセンの強大化を自国の安全保障上の重大な脅威とみなしたイギリスとオーストリアは、この露普の要求に猛反発した。

このような大国間の深刻かつ妥協なき対立により、公式な全体会議はなかなか開かれることがなく、非公式な小規模の会談や密室での駆け引きばかりが延々と繰り返される事態となった 。その一方で、夜な夜な豪華絢爛な舞踏会や宴会、観劇が催され、ホスト国であるオーストリアの宮廷は莫大な国家予算を投じて各国代表を歓待し続けた。この、華やかな祝祭の裏で肝心の外交交渉が全く前進しない停滞した状況を指して、オーストリアの老将軍リーニュ公が放った「会議は踊る、されど進まず」という言葉は、当時の貴族主義的な外交の空気感と各国の強欲さを示す歴史的風刺としてあまりにも有名である 。

【３．エルバ島脱出の衝撃：ナポレオンの復活と慌てた妥協による議定書成立】 

数ヶ月にわたり紛糾を続け、一時はかつての同盟国同士での新たな戦争の勃発すら危惧されたウィーン会議であったが、この絶望的な膠着状態を打破したのは、皮肉にも会議が開催される最大の原因を作ったナポレオン・ボナパルトその人であった。１８１５年２月下旬、地中海の小島であるエルバ島に流刑となっていたナポレオンが、監視の目を掻い潜って島を脱出し、少数の側近とともにフランス南部に上陸したのである 。

王政復古を果たしたブルボン朝の反動的な政治に強い不満を抱いていたフランスの民衆や軍隊は、かつての栄光の象徴である皇帝を熱狂的に迎え入れた。差し向けられた討伐軍すらも次々とナポレオンの麾下に寝返り、ナポレオンは一発の銃弾も撃つことなく、またたく間にパリに入城して権力を奪還してしまった。世に言う「百日天下」である。

この「ナポレオン復活」の急報がウィーンの会議場に届くと、ヨーロッパ全土を席巻したかつての恐怖が各国の首脳たちを震え上がらせた。彼らは、直前まで繰り広げていたポーランドやザクセンをめぐる領土分割の対立を即座に棚上げし、ナポレオンという強大な共通の脅威に対抗するために慌てて妥協を重ねたのである 。対立の構図を一時休戦させ、急ピッチで各国の利害を調整した結果、ワーテルローの戦いでナポレオンが最終的に打倒される直前の１８１５年６月、全１２１カ条からなる「ウィーン議定書（ウィーン最終議定書）」がようやく署名され、長引いた会議は劇的な幕引きを迎えた 。このウィーン議定書によって形成され、規定された１９世紀前半のヨーロッパの国際的かつ保守的な秩序を総称して「ウィーン体制」と呼ぶのである 。

【４．メッテルニヒの保守反動と多民族国家オーストリアの構造的危機】 

このウィーン体制の中心的な理念は、フランス革命とナポレオンがヨーロッパ全土にばらまいた自由主義とナショナリズム（民族主義）のうねりを力ずくで抑え込み、革命以前の絶対王政的な旧秩序を徹底的に維持しようとする「保守反動」であった 。この反動的な体制を体現し、ヨーロッパ全体の警察官として君臨したのが、会議の主催者でありオーストリアを代表するメッテルニヒである 。

メッテルニヒがなぜそこまで頑強に保守反動を主導し、ナショナリズムと自由主義の芽を摘み取ることに執念を燃やしたのか。これを深く理解するためには、当時のオーストリア帝国（ハプスブルク帝国）が抱えていた、極めて特殊で脆弱な国家構造を論理的に把握する必要がある。当時のオーストリアは、現在の単一民族的なオーストリア共和国とは全く異なり、中欧から東欧にかけて広大な領土を擁する大帝国であった。しかし、その内部構造は深刻な時限爆弾を抱えていた。政治・経済の実権を握る支配層は少数のドイツ系住民（オーストリア人）であったが、領内にはハンガリー人（マジャール人）、チェコ人、スロバキア人、ポーランド人、クロアチア人、さらには北イタリアの住民など、極めて多数の非ドイツ系民族がひしめき合う典型的な「多民族国家」だったのである 。

近代においてフランス革命が生み出した「ナショナリズム」とは、すなわち「言語や文化を共有する一つの民族が、自らの一つの独立した主権国家（国民国家）を持つべきである」というイデオロギーである。もしこの革命的な思想がハプスブルク帝国の広大な領内に波及し、被支配民族である多数の各民族が自己決定権を主張して独立運動へと傾斜した場合、それは単なる国内の政治的混乱や暴動にとどまらない。オーストリア帝国という国家そのものの空中分解、すなわち国家の完全なる「崩壊」を即座に意味していたのである 。

また、「自由主義」が求める憲法の制定、身分制の打破、基本的人権の保障、議会政治の導入といった要求も、皇帝の絶対的権威と貴族の封建的特権を統治の前提とする多民族帝国の体制を根底から揺るがす猛毒に他ならなかった。したがって、メッテルニヒにとって保守反動路線の徹底とは、単なる時代遅れの復古的思考の産物などではなく、オーストリアというモザイク国家の延命を図り、崩壊を防ぐための、冷徹かつ絶対不可欠な生存戦略であったと言える。彼はオーストリア一国の力だけでなく、ヨーロッパ全体に呼びかけて保守反動の中心となり、国際的な軍事介入のネットワークを構築することで、帝国の崩壊を防ごうとしたのである 。

【５．タレーランの「正統主義」：敗戦国フランスの巧妙な外交戦略】 

ウィーン会議において、メッテルニヒの保守反動と並ぶもう一つの強力な基本方針となったのが、フランス代表の外相タレーランが提唱した「正統主義」である 。正統主義とは、フランス革命とそれに続くナポレオンの時代を完全に否定し、ヨーロッパの国境と統治者を、革命が勃発する以前（すなわち１７８９年以前）の「正統な」状態に戻すことを強く主張する立場である 。

一見すると、この原則は単に旧時代への回帰を唱えるだけの反動思想に思えるかもしれない。しかし、難関大学の入試等において極めて重要となるのは、この正統主義が、敗戦国であるはずのフランスにとってどのような決定的な利点をもたらしたのかという、その高度に政治的で計算された外交戦略の側面である。

通常、ナポレオンのようにヨーロッパ全土を蹂躙し、莫大な被害を与えた敗戦国に対しては、勝戦国による巨額の賠償金の請求や、領土の大規模な割譲、最悪の場合は国家の分割という過酷な処罰が下されるのが国際政治の常識である。しかしタレーランは、「一連の戦争と混乱の責任は、簒奪者であるナポレオン個人と非合法な革命政府にある。現在のフランスを統治しているのは復活したブルボン朝の正統な君主であり、フランス国王もまた、他国の君主たちと同じく革命の被害者である」という論理を展開したのである 。

この見事なまでに問題をすり替える詭弁とも言える外交手腕により、タレーランは、フランスという国家そのものが敗戦国としての重い責任を負わされることを回避することに成功した 。正統主義の原則が会議の基本理念として承認された結果、フランスは敗戦国でありながら革命以前の広大な領土をほぼそのまま保全され、領土削減を防ぐことができたのである。また、ブルボン朝の復活も国際的に正当なものとして承認された 。

さらにタレーランは、前述の「ポーランド・ザクセン問題」でロシア・プロイセン陣営とイギリス・オーストリア陣営が激しく対立した際、密かにイギリス・オーストリア側に接近して秘密裏に同盟を結ぶことで、敗戦国でありながら列強間のキャスティング・ボート（決定権）を握った。正統主義という大義名分を盾にしながら、列強間の対立を巧みに利用することで、タレーランはフランスの国際社会における強国としての発言権を見事に復活させることに成功したのである。これは外交史における最も卓越した立ち回りの一つとして評価されている。

【６．神聖ローマ帝国の解体と「ドイツ連邦」の現実：オーストリアとプロイセンの覇権争い】 

正統主義は「フランス革命以前の状態に戻す」ことを大原則としていたが、すべての事象において例外なく厳格に適用されたわけではない 。その最大の例外であり、その後のヨーロッパ史に最も決定的な影響を与えたのが、ドイツ地域の政治体制に関する決定であった。

１０世紀以来、中央ヨーロッパの広大な領域に存在していた「神聖ローマ帝国」は、１８０６年にナポレオンの軍事的圧力によってすでに解体させられていた。もし正統主義の原則を中欧においても完全に貫徹するのであれば、当然ながらこの神聖ローマ帝国も復活させるべきであった。しかし、ウィーン会議において神聖ローマ帝国が復活することは決してなかったのである 。

その最大の理由は、ドイツ地域内においてすでにオーストリアとプロイセンという二つの巨大な主権国家（強国）が台頭しており、いまさら彼らを中世的な帝国の古い枠組みの中に押し込め、従属させることは物理的にも政治的にも不可能であったからである 。

神聖ローマ帝国の復活に代わって、ドイツ地域の新たな枠組みとしてウィーン会議で創設されたのが「ドイツ連邦」である 。これは、かつて神聖ローマ帝国時代に３００近く存在していた複雑な領邦や自由都市を、ナポレオン時代の統廃合をある程度引き継ぐ形で整理し、３５の君主国と４つの自由市（フランクフルト、ハンブルク、ブレーメン、リューベック）からなる、計３９の国家群によって構成された国家連合であった 。

しかし、この「ドイツ連邦」は、強力な中央政府や統一された軍隊、共通の憲法を持つ単一の近代国家や連邦国家では全くなかった。各邦国の主権が極めて強く残された、非常に緩やかな同盟関係に過ぎなかったのである 。自由市フランクフルトには、同盟各邦の代表が集まる「連邦議会」が設置されたが、そこにはドイツ国民の直接的な代表権は存在せず、あくまで君主たちの利益を調整するための外交機関に過ぎなかった 。

さらに致命的であったのは、このドイツ連邦内部における権力構造である。連邦議会における議長国の地位は伝統と格式を誇るオーストリアが独占したが、経済的・軍事的な実力においてはプロイセンが急速に力をつけて台頭していた。事実上、ドイツ連邦という枠組みの中は、オーストリアとプロイセンという二大国による激しい主導権争いの舞台となってしまったのである 。

後にドイツ民族の統一を求める運動が高まった際、多民族国家であるがゆえにドイツ人以外の領土を切り離せないオーストリアを含めようとする「大ドイツ主義」と、オーストリアを完全に排除して純粋なドイツ人中心のプロイセンを盟主とする「小ドイツ主義」が激しく衝突し、最終的に普墺戦争（プロイセン・オーストリア戦争）へと発展することになるが、その構造的な萌芽と悲劇の種は、このウィーン会議における神聖ローマ帝国の不復活とドイツ連邦の創設の時点ですでに決定づけられていたのである 。

【７．ウィーン議定書における領土のやり取りと「勢力均衡」の意図（最重要ポイント）】 ウィーン会議におけるもう一つの重要な指導原理が「勢力均衡」である 。これは、ヨーロッパ大陸において突出した覇権国家（ナポレオン時代のフランスのような存在）の出現を防ぎ、各国間の政治的・軍事的な力のバランスを均等に保つことで、大規模な戦争の再発を防ぐという現実主義的な国際政治思想である 。

テキスト内でも「諸国の利害調整のために領土のやり取りも行われた」と簡潔に触れられているが 、この勢力均衡の理念と各国のむき出しのエゴイズムが複雑に交錯した結果、ウィーン議定書では大規模かつ極めて戦略的な領土の再分配（国境線の引き直し）が行われた。難関大学の論述問題や詳細な歴史理解において合否を分ける最重要ポイントとなる、列強各国の具体的な領土変動とその背後にある地政学的な意図は以下の通りである。

・イギリスの領土獲得と海洋覇権の確立 イギリスは旧オランダ領であったセイロン島（現在のスリランカ）とケープ植民地（南アフリカ南部）を正式に獲得したほか、地中海における戦略的要衝であるマルタ島、およびイオニア諸島の領有を認められた 。重要なのは、イギリスがヨーロッパ大陸内部の領土拡張には一切の関心を示さなかった点である。イギリスの意図は、ナポレオン戦争中に占領した海外植民地と海上交通の要衝の恒久的な領有を確定させることにあった。これにより、最も重要な植民地であるインドへの安全な航路を確固たるものとし、１９世紀を通じて世界を支配する「大英帝国」の圧倒的な海洋覇権とパックス・ブリタニカ（イギリスの平和）の盤石な基礎を築き上げたのである 。

・ロシアの西方拡大と東欧の覇権 ロシアは、対立の火種であったワルシャワ大公国の大部分を獲得して「ポーランド立憲王国」として再編し、ロシア皇帝がそのポーランド王位を兼任するという事実上の属国化（同君連合）を達成した 。さらに北欧ではスウェーデンからフィンランドを、南欧ではオスマン帝国からベッサラビアを獲得して領有を確定させた 。ナポレオンを撃退した最大の陸軍大国として、ヨーロッパの東側で莫大な領土的利益を得た。特にポーランドを支配下に置いたことで、ロシアの勢力圏は中央ヨーロッパの中心深くへと楔を打ち込むように前進することになり、西欧諸国への強力な牽制と軍事的な脅威となったのである 。

・プロイセンの領土拡張と工業化への布石 プロイセンは、自国の東側でワルシャワ大公国の一部（ポズナン地方）を獲得したほか、ザクセン王国の北半分、および西側のライン川流域である広大なラインラントを獲得し、さらに北欧ではスウェーデン領であったポメラニアを獲得して領土を東西に大きく拡張した 。ここで特筆すべき最も重要な地政学的意図は、西部のラインラントの獲得である。この地域をプロイセンに与えたのは、再びフランスが東進して軍事的膨張を図ってきた際の「ラインの防人（防波堤）」としての役割を、軍事国家であるプロイセンに担わせるという勢力均衡上の明確な意図によるものであった 。しかし歴史の皮肉として、このラインラントは後に豊富な石炭と鉄鉱石を産出するルール工業地帯を抱えるドイツ最大の重工業地帯へと発展することになる。結果的に、この時の領土獲得がプロイセンを経済的・軍事的に急成長させ、後のドイツ統一の主導権を握る決定的な原動力となったのである。

・オーストリアの領土再編とイタリア支配 オーストリアは、遠隔地でありフランスの脅威に晒されやすく防衛が困難であった飛び地の南ネーデルラント（現在のベルギー地域）を思い切って放棄した 。その代償として、自国の本拠地に近く経済的にも豊かな北イタリアのヴェネツィアとロンバルディアを獲得し、これをロンバルド＝ヴェネト王国として直接統治下に置いた 。さらにトスカーナ大公国など中部イタリアの諸国にもハプスブルク家の分家の人々を君主として配置した 。これによりオーストリアは、自国の勢力圏を中欧および南欧に集約・強化することに成功した。これは同時に、イタリア半島において将来発生しうる自由主義や国家統一運動を、オーストリアが直接的かつ暴力的に弾圧するための強固な軍事的足場を築いたことを意味していた 。

・オランダの緩衝国化とベルギー併合 オランダは、オーストリアが放棄した南ネーデルラント（ベルギー）を獲得し、両地域を合わせたオランダ立憲王国を形成することとなった 。伝統的にカトリック信仰が中心のベルギーと、プロテスタント信仰が中心のオランダは、宗教も言語も文化も大きく異なっていた。それにもかかわらず、この両者を強引に一つの国家として併合させたのは、フランスの北方の国境線に強固な緩衝国（バッファー・ステート）を構築し、フランスが再び大国化して領土拡張を図ることを物理的に封じ込めるという、列強による勢力均衡の極めて明確な意図に基づくものであった 。

・スウェーデンの領土変動 スウェーデンは、東の強国ロシアにフィンランドを、南のプロイセンにポメラニアを割譲せざるを得なかったが、その代償として、ナポレオン側に最後まで味方していたデンマークからノルウェーを獲得した 。これは北欧における勢力再編の一環であり、ナポレオンとの戦いで最終的に対仏大同盟側に貢献したスウェーデン（ベルナドッテ王太子）に対する恩賞であると同時に、敗戦側であるデンマークに対する懲罰的な意味合いを持っていた 。

この他にも、ヨーロッパの中心に位置するスイスを永世中立国として国際的に承認し、大国間の紛争を和らげる緩衝地帯として機能させることが決定された 。これらの極めて複雑な領土再編は、当該地域に住む人々の民族的帰属意識や住民の意志を一切無視し、専ら大国間の「力の均衡」と「フランスの再封じ込め」を目的として、まるで地図上のパズルを組み替えるかのように冷酷に行われた。そのため、ウィーン体制が押し付けたこの国境線は、後にヨーロッパ各地で激しい民族独立運動や反乱を誘発する最大の根本原因となったのである 。

【８．ウィーン体制を維持するための国際的な抑圧機構】

ウィーン議定書によって再構築された保守的なヨーロッパの秩序を恒久的なものにし、いかなる革命の再発も防ぐため、各国の君主たちは二つの重要な国際的同盟を締結した。

第一に、ロシア皇帝アレクサンドル１世の提唱によって１８１５年に結ばれた「神聖同盟」である。これはキリスト教の正義と博愛、平和の精神に基づき、君主同士が互いに兄弟のように協力し合い、国内外の平和を維持するという、一種の精神的・道徳的な盟約であった。イギリス王（独自の議会政治の原則と合致しないため）、ローマ教皇（プロテスタントや正教会の君主と同格になることを嫌ったため）、そしてキリスト教徒ではないイスラーム教徒のオスマン帝国皇帝を除く、ヨーロッパの全君主がこれに署名し参加した。

第二に、より実務的で強力な軍事介入の根拠となったのが「四国同盟」である。ナポレオン打倒の中心となったイギリス、ロシア、オーストリア、プロイセンの四カ国によって結ばれ（後に復古したフランスが体制順応を認められて加入し五国同盟へと発展する）、ナポレオン家の復活を永久に防止すること、そしてウィーン体制の根幹を脅かすような自由主義革命運動や民族運動がどこかの国で勃発した際には、同盟国が共同で軍隊を派遣し、これを徹底的に武力弾圧することを主目的としていた。

この同盟を通じて、問題が起きるたびに定期的に国際会議を開いてヨーロッパ全体の諸問題を協議するという「会議体制」が確立された。これは、大国間の協調によって国際紛争を未然に防ぐという点において、後の国際連盟や現代の国際連合へと連なる国際協調路線の歴史的な先駆けとも評価できる側面を確かに持っていた。

【９．抑圧に対する反発：自由主義・ナショナリズムの波及と体制の動揺】 

メッテルニヒの周到な計画と軍事同盟の圧力により、ウィーン体制は鉄の結束をもってヨーロッパを支配したかのように見えた。１８２０年代には、ドイツの大学生たちによるブルシェンシャフト（自由と祖国の統一を求める学生組合）の運動や、イタリアにおける秘密結社カルボナリ（炭焼党）の蜂起、ロシアの青年将校たちによるデカブリスト（十二月党員）の乱、そしてスペインにおける立憲革命など、各地で自由と憲法制定を求めるうねりが相次いで生じた。しかし、これらはすべてメッテルニヒの指導のもと、四国同盟（五国同盟）の軍事介入によってことごとく冷酷に鎮圧され、関係者は処刑や流罪となった 。

だが、人間の本性として一度目覚めてしまった自由への渇望と、抑圧された民族の誇りを、軍事力だけで永久に押さえつけることは不可能であった 。ウィーン体制に最初の決定的な亀裂を入れたのは、皮肉にも体制の維持者であるはずの大国自身の利害対立であった。１８２０年代に勃発したギリシア独立戦争（オスマン帝国からの独立）において、オーストリアが現状維持の観点から介入に反対する一方で、東地中海に新たな権益を求めるイギリス、ロシア、フランスがギリシア側を軍事的に支援したことで、保守協調の足並みが完全に乱れたのである。

そして、ウィーン体制の崩壊に向けたさらなる大打撃となったのが、１８３０年にかつての革命の震源地であるフランスで再び発生した「七月革命」である 。王政復古後、革命以前の特権社会へ時計の針を逆戻りさせるかのような極端な反動政治を行っていたブルボン朝のシャルル１０世が、激しい言論弾圧や不当な議会解散（七月勅令）を強行したことにパリの市民が激怒し、市街戦の末に国王を亡命に追い込んだのである 。この革命によって、自由主義的な思想を持つオルレアン家のルイ・フィリップが新たな国王に迎えられ（七月王政）、正統主義の最大のシンボルであった復古ブルボン朝はあっけなく崩壊した 。

このフランスにおける二度目の革命の成功は、抑圧されていたヨーロッパ中の民族に多大な勇気を与え、ナショナリズムの炎が瞬く間に各地へ燃え広がった 。ウィーン体制下でフランス封じ込めのために無理やりオランダに併合されていた南ネーデルラントの住民は、直ちに独立運動を起こし、翌１８３１年に「ベルギー王国」として独立を達成した。これにより、ウィーン会議で構築されたバッファー・ステートの構想は完全に破綻した 。

また、ロシアの過酷な支配下にあったポーランド立憲王国でも大規模な武装蜂起（ワルシャワ蜂起）が発生した 。ポーランドの蜂起は、圧倒的な軍事力を持つロシア軍によって悲劇的な鎮圧を受け、さらなる過酷な弾圧の時代を迎えることとなったが、「ポーランドは自由のために戦う民族である」という彼らの不屈の闘争は、ヨーロッパの知識人たちに強烈な印象を与え、後の民族解放運動の精神的支柱となったのである 。

【１０．結論：１８４８年革命とウィーン体制の最終的崩壊】 

１８３０年の七月革命を経ても、東欧や中欧におけるハプスブルク家やロマノフ家などの帝国支配はかろうじて維持されていたが、その内実はすでに限界に達していた 。１９世紀半ばにかけての産業革命の急速な進展によるブルジョワジー（資本家階級）の経済的台頭と、都市部におけるプロレタリアート（労働者階級）の成長は、古い身分制や絶対主義的な支配権力との間に決定的な矛盾と摩擦を生み出していたのである。

そして１８４８年、ついにウィーン体制に完全な引導を渡す大爆発が起きる。フランスでの二月革命（七月王政の打倒と第二共和政の樹立）を契機として、その革命の波は瞬く間にウィーンやベルリンをはじめとするヨーロッパ全土へと波及した。世に言う「諸国民の春」である。オーストリアの首都ウィーンでは、ついに労働者や学生、市民が武装蜂起して激しい市街戦となり、３０年以上にわたって保守反動体制の絶対的な象徴として君臨し続けたメッテルニヒはついに失脚し、イギリスへの亡命を余儀なくされた。ここに、事実上ウィーン体制は完全なる崩壊を迎えたのである。

さらに、ドイツ連邦においてはフランクフルト国民議会が開催され、君主の意思とは無関係にドイツ国民の代表による統一国家の樹立と憲法制定が試みられた 。この試み自体は各国の君主の軍事力によって最終的に鎮圧されたものの（帝国憲法闘争）、ドイツ統一という歴史的使命は後戻りのできない段階へと突入した 。

ウィーン会議から始まった「ウィーン体制」は、大国間の妥協と勢力均衡のメカニズムによって、１９１４年の第一次世界大戦勃発までの約１００年間にわたり、ヨーロッパ全土を巻き込むような破壊的な全面戦争を防いだという点において、外交史および国際関係史において極めて高く評価されるべき側面を持っている。しかしその一方で、台頭する市民の基本的人権（自由主義）と民族の自己決定権（ナショナリズム）という不可逆的な近代化の歴史の潮流を、「正統主義」という時代遅れの建前によって無理やり抑え込もうとした点に、決して逃れることのできない構造的な欠陥があったと言える 。

結局のところ、ウィーン会議が作り出した「パズル」のような人為的な国境線は、その後数十年の間に、イタリア統一運動（リソルジメント）や、普墺戦争・普仏戦争を経たドイツ帝国の成立といった、力と血の流れる現実政治（リアルポリティクス）によって徹底的に破壊され、書き換えられていくこととなる 。メッテルニヒやタレーランが華やかな舞踏会の裏で巧みに築き上げた国際秩序の物語は、国家という存在が、単なる王家や貴族の私有財産から、国民意識を共有する「近代国民国家」へと生まれ変わるための、壮絶な産みの苦しみの前日譚であったと結論づけることができるのである。